フリーランスとは、企業や組織に所属せず、仕事を個人で請け負う働き方を指します。クライアントから求められる技術やコンテンツを契約ごとに提供し、その対価としての報酬を受け取る契約形態です。

その中でもIT分野のフリーランスの働き方や、主な契約方法について解説します。

ITフリーランスとは、ITスキルを活用して個人で仕事を請け負う働き方です。フリーランスのITエンジニアに加えて、IT分野のコンサルタント系、マーケティング系、クリエイティブ系の職種も含まれます。

そもそも、「フリーランス（freelance）」は、「Free（自由・無料）」と「Lance（槍）」という単語を組み合わせた言葉です。その語源は、戦争で主に槍が用いられていた中世ヨーロッパでは、傭兵団に所属せず王や貴族と自由契約を結ぶ傭兵を「フリーランス」と呼んだことに由来します。

そのため、組織に所属せず、自身のスキルや経験を活かして仕事を請け負うのであれば、誰でもフリーランスと定義することが可能です。フリーランスでは、請け負う仕事を自由に選べるものの、受注から納品までをすべて自己責任で完結させる必要があります。

ITフリーランスとして働く場合の主な契約方法には、以下の2つが挙げられます。

ITエンジニアがフリーランスとして契約を結ぶ場合、ホームページ制作や記事制作、デザイン制作など、小規模な開発に携わる際には、請負契約を結ぶことが一般的です。一方、大規模なプロジェクトに携わる場合には、準委任契約を結ぶことが多くなる傾向があります。

準委任契約では、時間単価で契約を結ぶケースもありますが、月額で報酬が固定されており、規定工数に対する実工数に応じて支払う報酬が調整される、という契約が大半です。

フリーランス、個人事業主、自営業は、個人で働くことを示す用語ですが、それぞれに違いがあります。
フリーランスと個人事業主、自営業との違いについて確認していきましょう。

フリーランスと個人事業主の違いは、フリーランスが働き方のスタイルのひとつであるのに対し、個人事業主は事業を営む際の法的な立場であることです。

個人事業主とは、税務署に開業届を提出した上で働く個人のことで、税法上で定義された立場です。一方で、フリーランスは特定の企業や団体に属さない働き方を指しています。

フリーランスと自営業の違いは、業務形態と働き方にあります。

フリーランスは特定の会社や組織に属さない働き方である一方、自営業は通常、店舗経営など実店舗を持って事業をする人を指し、業種が多岐にわたります。自営業は、みずから事業を行っている人を指す社会的な総称で、フリーランスより広い概念です。

ただし、フリーランスも自営業も、個人で事業を営む点では共通しており、厳密には明確な違いがあるわけではありません。多くの場合、両者とも税法上では個人事業主として扱われます。

フリーランス人口が増えている背景にあるものとしては、働き方の多様化や副業解禁、リモートワークの普及などが挙げられます。

厚生労働省は2018年1月に「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を作成し、「モデル就業規則」に以前含まれていた「許可なくほかの会社等の業務に従事しないこと」という規定を削除しました。そして、2020年9月のガイドラインの改定にともなって、新たに「第67条 労働者は、勤務時間外において、ほかの会社等の業務に従事することができる。」という副業を認める条文を追加しました。この変更により、副業を解禁する企業が近年増えています。

また、総務省が2022年に調査した「令和4年就業構造基本調査」では、フリーランスの人口（試算人数）は約257.4万人（本業約209.4万人、副業約48万人）と試算されています。これらのデータから、フリーランス全体の人口は、相当数に達していることがわかります。

参照：厚生労働省「副業・兼業の促進に関するガイドライン」
総務省統計局「令和4年就業構造基本調査」（2023年7月発表）

2024年11月1日には、フリーランスの権利を保護し、安定した就業環境を整備することを目的とした「フリーランス新法」（特定受託事業者に係る取引の適正化等に関する法律）が施行されました。

フリーランス新法とは、フリーランスと発注事業者間の取引の適正化を図り、フリーランスが不当な扱いを受けないよう定めた法律です。主な内容として、発注事業者（クライアント）に対し、書面による取引条件の明示、60日以内の報酬支払い、ハラスメント対策の体制整備などが義務付けられています。

フリーランス新法は、フリーランスに対してはより安定した環境で働けるように規定を定め、そのために発注事業者に対して新たな義務を課す内容です。今後、フリーランスの労働環境が改善され、報酬の未払いや遅延、一方的な契約変更といったトラブルが減少することが期待されています。

フリーランスには、企業や組織に所属せず仕事を個人で請け負うことによるメリットがあります。IT分野で働くフリーランスのメリットについて解説します。

フリーランスとして働く大きなメリットのひとつは、スキルや自己管理能力に応じて収入が決まることです。高いスキルと自己管理能力があり、仕事の出来映えで顧客の信頼をしっかり得ている人なら、平均的なサラリーマンの年収を超える収入を得られるケースがあります。「働いた分だけ報酬がある」というわかりやすさも、フリーランスで仕事をする上での大きなモチベーションです。

ITフリーランスの場合も、スキルや経験に応じて報酬が決まることが多く、実力主義の傾向が強いといえます。特にPMやPMOのようなマネジメント系の職種、あるいはDXやAIを活用するためのコンサルティング・戦略系の案件は、高度なスキルや経験が求められるため、その分高単価なものが多い傾向にあります。

働く場所や時間を自身の希望に合わせて、自由に選択しやすいことも、フリーランスのメリットです。例えば、準委任契約を結ぶフリーランスは多くの場合、客先常駐という形でさまざまな企業で働く機会を得られます。

また、自身が提供できるスキルと業務内容の相性や、自身のキャリアプランとの適合性などを考慮しながら、じっくりと案件を選べることもメリットといえます。フリーランスとして実績を積むことで、より大きな規模のプロジェクトに携われる可能性も高まるでしょう。

フリーランス協会が公開している「フリーランス白書2024」によれば、実際にフリーランスとして働いている人の「今の働き方に対する満足度」は、就業環境について満足と答えた割合が7割を超えました。

■今の働き方に対する満足度（総回答数：1,296名）
参照：フリーランス協会「フリーランス白書2024」（2024年3月発表）

フリーランスとして働くメリットのひとつには、クライアントと直接関わり、信頼関係を築けることもあります。会社員の場合、クライアントと仕事をする際には取引会社の一員という立場で向き合いますが、フリーランスとなれば自分が会社そのものであり、自分が行った仕事の成果を直接クライアントに判断してもらうことになります。クライアントの生の声を聞く経験は、仕事を続ける上での貴重な刺激となり、さらなる向上心にもつながるでしょう。

フリーランスのメリットには、年齢に関係なく長期間にわたり現役で働き続けられることもあります。フリーランスとして働く人に、定年はありません。気力や体力、クライアントの要望に応えるスキルを維持していれば、たとえ何歳になろうと仕事を続けることが可能です。

また、会社を定年退職した後も、それまでの経験や人脈を活かして個人事業を立ち上げ、フリーランスとして再出発する方も増えています。

フリーランスの働き方にはメリットがある一方、いくつかのデメリットもあります。以下で、ITフリーランスとして働く際のデメリットを見ていきましょう。

フリーランスとして働くデメリットとして、収入が不安定になりやすいことが挙げられます。

固定給で働く会社員と異なり、アサインされた案件ごとに報酬を受け取るフリーランスは、収入に波が出やすい傾向があります。収入を安定させるには、継続的なスキルアップで一定量の案件を獲得したり、資産形成を行ったりすることも大切です。

資産形成の一例を挙げると、iDeCo（個人型確定拠出年金）に加入した場合、フリーランスは第1号被保険者として月額6万8,000円（年間81万6,000円）まで掛金にできます（※国民年金基金や国民年金付加保険料と合わせた上限）。

iDeCoの掛金は、積み立てた全額が所得控除の対象となり、所得税と住民税の軽減効果を得られる上に、運用益も非課税です。ただし、原則として60歳までは、資金を換金して引き出せないことを留意しておきましょう。

社会保険料の自己負担額が増えることも、フリーランスのデメリットといえます。フリーランスとして働くと、企業に社会保険料を負担してもらえる労使折半ではなくなります。そのため、健康保険や国民年金保険、介護保険（40歳以上が対象）などの社会保険料の自己負担額は、会社員のときよりも増えるケースが少なくありません。

その場合の対策例として、青色申告特別控除を利用することや、仕事に関係するものを購入した際に経費計上することが挙げられます。国民健康保険料は所得などで変わるため、これらの方法で課税所得を減らすことが有効です。

フリーランスが経費として計上できる費用の具体例には、以下のものが挙げられます。

なお、青色申告を行う際は、経費として計上した費用を証明する領収書を、原則として7年保存しておく必要があるので気をつけましょう。

案件の契約形態などにもよりますが、フリーランスとして働くデメリットのひとつとして、他者と関わる機会が減少しやすいことも挙げられます。
他者との接点を持つには、コワーキングスペースを利用したり、フリーランス向けのコミュニティに所属したりすることになります。
例えば、コミュニティに所属した場合は、仕事の悩みについて相談したり、勉強会などのイベントに参加できたりします。フリーランスは会社員のように同僚や上司に質問できないため、ある程度の自己解決能力は必須ですが、このようなコミュニケーションの場を活用することでデメリットをカバーしやすくなるでしょう。

ただし、ITフリーランスの場合は客先常駐で働く人も多いので、その場合は他者と関わる機会も多くなります。

フリーランスの仕事は世の中に数多くありますが、特にIT分野ではどのような職種があるのでしょうか。ITフリーランスとして活躍が期待できる職種11選を紹介します。

ITフリーランスの中でも代表的な仕事は、システム開発やプロジェクトマネジメントに携わるITエンジニア系の職種です。以下の職種は、専門知識やスキルを活かしてプロジェクトに貢献し、その成果に対して報酬が支払われる業務形態が特徴です。

1. プロジェクトマネージャー（PM）・プロジェクトマネジメントオフィス（PMO）などのマネジメント系

2. ITアーキテクト・ITストラテジスト（DX関連）

3. クラウドエンジニア・インフラエンジニア

4. スマホアプリエンジニア

5. AIエンジニア

＜そのほかのITエンジニア系フリーランス＞

ITフリーランスの仕事には、ITエンジニアと並んでマーケティング系の職種も多くあります。IT分野で活躍する代表的なマーケティング系職種を紹介します。

1. Webライター

2. Webマーケター

＜そのほかのマーケティング系フリーランス＞

・ブロガー・アフィリエイター
・データサイエンティスト
・広報・PR

フリーランスとして人気のある職種のひとつに、クリエイティブ系の仕事があります。以下では、代表的なクリエイティブ系職種を紹介します。

1. Webデザイナー

2. YouTuber

3. 動画編集者

4. イラストレーター

＜そのほかのクリエイティブ系フリーランス＞

フリーランスとして働く際には、事前にしっかりとした準備が必要です。ここでは、基本的な3つの手続きを解説します。

フリーランスは、自分の好きなことや得意なことを仕事にできる点が大きな魅力です。しかし、ただ得意分野を看板に掲げただけでは、顧客の信用を勝ち取るアピールにはなかなかつながりません。

仕事の内容や働き方が細分化しつつある時代だからこそ、これまでにどのようなキャリアがあるのか、具体的にどのスキルを用いて問題解決してきたか、今後どのような仕事にチャレンジしたいか、といった自分のアピールポイントをしっかり整理しておくことが大切です。

フリーランスとして簡単なポートフォリオを作成し、仕事用のSNSやホームページを立ち上げるなど、さまざまなツールを有効に使って情報発信をしていきましょう。

クレジットカードを作っておき、住宅や車などのローンを組む予定があるなら、ぜひ会社を退職するまでに手続きをしておきましょう。

残念ながら、フリーランスはまだまだ社会的な信用度が低いのが現状です。安定的な収入が保証されている会社員のうちに準備しておかないと、フリーランスとして独立したあとはカードの審査が通りにくくなってしまいます。また、ローンの融資額を引き下げられるなどのトラブルに、手間と時間をとられてしまう場合があります。

フリーランスとして活動を始めるにあたっては、「個人事業の開業・廃業等届出書」いわゆる開業届が必須です。最寄りの税務署でもらえるほか、国税庁のWebサイトからもダウンロードできます。提出時期は「事業の開始等の事実があった日から1ヵ月以内」です。

また、確定申告時に青色申告を選択する予定なら、開業届を提出する際に「青色申告承認申請」もまとめて手続きしておくとよいでしょう。青色申告を選択すると、最大65万円の特別控除のメリットが受けられます。

青色申告承認申請書は開業届と同様に、最寄りの税務署か国税庁のホームページより入手することができ、提出は「事業開始の日から2ヵ月以内」が期限です。

※開業届と青色申告承認申請については、こちらの記事もご覧ください。

フリーランスとして独立する場合、法的には個人事業主としての立場になりますが、事業を始める際には個人事業主として登録するか、あるいは法人を設立するかの2つの選択肢があります。個人事業主と法人の違いについて理解したうえで、自分に合った方法を選びましょう。

個人事業主と法人では、納める税金の種類や計算方法が異なります。

所得が800万円を超えると、法人化したほうが税金面で有利になる傾向があります。個人事業主の場合所得が増えるほど税率が上がりますが、資本金1億円以下の法人であれば、法人税率は15％または23.2％です（2024年現在）。ただし、法人の場合は赤字でも法人住民税の均等割（最低7万円）を納めることが必要です。

経費の範囲と事務処理の複雑さにも、違いがあります。

法人は経費の範囲が広いため節税効果が高くなりますが、その分経理処理が複雑になります。また、社会保険（健康保険、厚生年金）への加入義務があり、従業員の社会保険料の半分を負担しなければなりません。さらに、労働者を1人でも雇用している法人は労災保険と雇用保険にも加入する必要があり、労災保険は全額事業主が負担し、雇用保険は従業員と折半です。

社会的な信用度においても、個人事業主と法人では次のような差があります。

そのため、法人のほうが取引先の開拓がしやすく、金融機関からの融資を受けやすいといったメリットがあります。ただし、個人事業主としても事業を行うことには大きな問題はありません。個人事業主は開業手続きが簡単で、法人に比べて初期費用を抑えることができるため、手軽に事業をスタートできます。

フリーランスになったあとには、次の3つの手続きが必要です。これらも忘れずに行いましょう。

会社を退職してフリーランスに転身後は、厚生年金から国民年金への切り替えが必要です。また、健康保険も国民健康保険へ切り替えるか、退職後2年間は会社の健康保険に継続加入するかを選択します。

どちらのほうが支払金額を安くできるかは市区町村によっても異なりますが、会社の健康保険を任意継続する場合は、退職後20日以内の申請が義務付けられています。そのため、できるだけ早めに確認して手続きを済ませましょう。

※健康保険と年金については、こちらの記事もご覧ください。

フリーランスで事業を始めようとすると、社員時代には会社が提供してくれていたインターネット環境や営業ツールなど、必要なものはすべて自分で準備しなくてはなりません。新しい名刺、屋号と事務所住所が入った印鑑や封筒、切手類など、事務周りの備品もそろえていきます。

また、青色申告は帳簿の作成が複雑なため、経理の負担を軽減できる会計ソフトの導入を検討する方も多いようです。

いよいよ開業したら、これまでに培った人脈を活かすため、友人や知人、以前取引があった相手などに幅広く開業報告をしておきます。

必ずしも仕事につながるわけではありませんが、何かの機会に「そういえば…」と思い出してもらえるかもしれません。そのため、最初に丁寧なご挨拶で印象付けることが、フリーランスの営業としての第一歩になります。

ITフリーランスとして成功するためには、確実に案件を獲得するスキルが必要です。以下で、ITフリーランスが仕事を獲得するための方法を紹介します。

フリーランスが案件を獲得する方法として、まず試したいのが知人や友人からの紹介です。知り合い同士であればお互いの性格や能力を把握しているので、自分に合った案件を紹介してもらえる可能性も高くなります。

ITフリーランスであれば、同じようにIT業界で働く知人や友人に声をかけるのが近道となるでしょう。たとえ直接その知人から案件を得ることはできなくても、フリーランスを探している企業を紹介してもらうことができるかもしれません。すでにフリーランスとして仕事をしている知人がいれば、話を聞くだけでも情報収集のチャンスを得られます。

過去や現在において取引のある企業から新たな案件をもらうことは、フリーランスにとって有効な方法です。過去に良好な関係を築けた取引先なら、仕事に対する信頼も得られているはずです。連絡を取り、近況報告をしつつ営業をかければ、案件獲得につながる可能性があります。

ただし、過去・現在の取引先から案件をもらう際は、自分が勤務していた会社からクレームを受けないように注意すべきです。特に、競業避止義務や秘密保持契約といった法律に違反することがないかは、しっかり確認しておきましょう。法的に問題がないとしても、倫理的な観点からも、自分がいた会社とは良好な関係を維持しておきたいものです。事前にもとの会社に相談して了承を得ていれば、トラブルを未然に防ぐことができます。

フリーランスとして案件を得るため、そして今後の収入源を増やすためによく使われる方法は、新しい取引先の開拓です。新規開拓をするには、インターネットなどを使って案件を発注してくれそうな企業をピックアップし、直接メールや電話で自分のサービスについて説明して営業をかける方法が考えられます。その際は作成したポートフォリオも大いに活用しましょう。

新しい取引先を探すときは、フリーランスを募集している企業を見つけられれば理想的です。しかし、一般的な人材募集のみ行っている場合でも、フリーランスに発注する企業は存在するので、可能性を感じたらコンタクトを取ってみると良いでしょう。また、SNSでもフリーランスを募集している企業を探せるほか、自らSNSで「案件を募集しています」と発信することで、企業から直接連絡が来る可能性もあります。

近年増えているのが、仕事の案件情報を提供したり、クライアントとの仲介役を担ったりするエージェントサービスです。募集中の案件から得意分野の仕事を選んでアプローチしていくことも、受注を増やす近道です。

ITフリーランスの場合は、IT分野の職種に特化したフリーランスエージェントが存在します。特にITエンジニア向けのエージェントは多く、フリーランスエンジニアと企業をつなぐ仲介サービスを提供しています。各人のスキルや希望条件にもとづいて、最適な案件・プロジェクトを見つけて紹介してもらうことができ、エージェントによってはクライアントとの契約交渉や手続きの代行、営業活動のサポートなども行っています。

なお、フリーランス協会が発表した「フリーランス白書2024」によると、フリーランスの13.4％が「最も収入が得られる仕事獲得経路」は「エージェントサービス」と回答しました。同質問への回答結果が6.8％だった「フリーランス白書2019」と比較すると6.6ポイントもアップしており、エージェントサービスへの注目度が高まっていることがわかりました。

■最も収入が得られる仕事の獲得経路（総回答数：1,296名）
参照：フリーランス協会「フリーランス白書2024」（2024年3月発表）

ここでは、ITフリーランスの案件獲得に役立つ4つのコツを紹介します。専門分野のスキルや知識を身につけることはもちろんですが、それ以外にも以下のような能力や工夫が求められます。

フリーランスは、自ら営業活動を行い、契約交渉においても自分の利益を確保することが重要です。受注契約を成立させるまでにどう話し合いを進めていくのか、自分なりのチェックリストや確認事項のフォーマットを作成しておくと、取引先との交渉をスムーズに進める助けとなります。

なお、フリーランスエージェントを利用すれば、営業活動をエージェントに任せることも可能です。例えば、エンジニア向けフリーランスエージェントのPE-BANKでは、エンジニアの代わりに営業担当者が希望に沿った案件を探し、契約やその後のサポートも担う「営業代行」を実施しています。エンジニアがクライアントと直接、営業交渉をしなくても、自身の志向や希望、スキル、得意分野に合った案件を見つけられ、業務に注力することができます。

PE-BANKの「営業代行」については、以下をご覧ください。
PE-BANKの営業代行

情報収集と人脈の構築は、フリーランスとしての成長に欠かせません。あらゆる職種において、流行のスタイルや技術革新は日々変化していきます。フリーランスで仕事を進めていると、そうした最先端の情報からつい遅れてしまいがちです。しかし、勉強会や交流会に積極的に参加することで、知識や技術を補い合える同業者と出会う機会を増やすことができます。

問題解決に悩んだときや、忙しくて手が足りないときにヘルプを頼める人脈を育てておくと、仕事の効率が上がるだけでなく、気持ちの上でも大変心強い支えとなってくれるでしょう。

自身のスキルや実績を証明するポートフォリオを充実させることで、フリーランスとしての仕事獲得にも活用できます。エンジニアの場合は、これまでに参画したプロジェクトや制作したアプリ・サービス、自身のプログラミングスキルなどの情報をポートフォリオに載せられます。

ポートフォリオの形式としては、Webサイトを制作して、プロフィールなどとまとめて公開するケースが一般的です。自身が持っているスキルを正確にポートフォリオへ掲載しておけば、案件に参画後のミスマッチを防ぎやすくなるでしょう。

ITフリーランスとして仕事を安定して得るためには、効果的なプロセスを理解し、実践することが重要です。以下に、安定した案件獲得に役立つ3つのプロセスについて具体的な例を交えて解説します。

仕事を獲得する1つ目の方法は、仕事につながるタネがないか隅々まで調べることです。フリーランスとして案件を継続受注するには、常に仕事を探し続けることが重要であるためです。

具体例1.先輩や所属していた会社に「仕事はありませんか？」と尋ねる

具体例2.クラウド系ソーシングで仕事を探す

具体例3.求人情報を出している会社に問い合わせる

具体例4.仕事に関連する言葉を検索してみる

仕事を獲得する2つ目の方法は、自身のスキルや能力をアピールできる場を作ることです。フリーランスの働き方には大きな可能性がある一方、自身のスキルや能力を知ってもらわなければ、案件獲得の機会はなかなか得られません。

具体例1.SNSで情報発信する

具体例2.同業種の交流会に顔を出す

具体例3.セミナーや勉強会で会った人に名刺を渡す

具体例4.コンテストやコンペに応募する

ITフリーランスになる際は、新しい働き方にスムーズに対応できるよう事前に知っておくべき注意点や心構えがあります。特に以下の注意点についてはよく心に留めておくべきです。

未経験で、いきなりフリーランスとして案件を獲得するのは困難です。専門的な技術や知識が求められるITフリーランスであればなおさら、その傾向が強いといえます。そのため、まずは本業で生活基盤を確保しつつ、副業から徐々にスタートさせるのがおすすめです。

例えば、まったくの未経験からフリーランスを目指す場合、IT系の企業へ就職することで専門的なスキルを日々磨け、副業で獲得した仕事にも活かせます。

先述したポートフォリオへ掲載できるような実績を積み、スキルを身につけた上でフリーランスの活動をスタートさせれば、案件をスムーズに獲得しやすくなるでしょう。

フリーランスとして働くにあたり、クライアントとは必ず契約書を交わしておくことが大切です。というのも、口約束やメールのやりとりだけで仕事を始めたことが原因で、思わぬトラブルに巻き込まれるケースがあるためです。

トラブルの具体例としては、一方的な報酬の未払いや減額、支払い遅れなどが挙げられます。契約書を締結していないと、このような事態に発展した場合に自身が不利になるため注意しましょう。

フリーランスとしてより安全に活動するには、PE-BANKをはじめとしたフリーエージェントを利用するのがおすすめです。

フリーランスとして働く際は、税務・経理関係を自分で管理する必要があります。給与所得者である会社員のときとは異なり、自分自身で収入や経費を管理し、適切に税務処理を行うことが求められるためです。具体的には、次のような業務を行う必要があります。

・確定申告

・受注管理

・スケジュール管理

フリーランスエンジニアとして実力を持っている方であれば、PE-BANKとプロ契約を結び「プロエンジニア」として活躍できる道もあります。

PE-BANKでは、ITエンジニアとしての勤務歴2～3年以上の人材が活躍しています。プロエンジニアになれば、共同受注契約（取引先企業からPE-BANKとフリーランスエンジニアが共同で案件を受注する契約）の形態でフリーランスとして働くことが可能です。また、営業や事務に関してはPE-BANKがしっかりとサポートするので、IT業務に専念していただけます。

参画案件が終了する1ヵ月前には次の案件が紹介され、収入の途切れがないよう配慮されています。関東エリアのPE-BANK所属エンジニアの平均年収は847万円と高水準で、22歳から67歳まで幅広い年齢層の方々が活躍中です。加えて、確定申告サポートや教育サポート、定期健康診断サポートなど福利厚生も充実しています。

安定した収入を得たいエンジニアの方は、プロエンジニアとして新たな一歩を踏み出してみませんか。PE-BANKの「プロエンジニア」に興味があるエンジニアの方は、こちらからお問い合わせください。

フリーランスで仕事をしていくことは、正社員の安定した収入や生活の保証がないため、踏み出すのが難しいと感じる方もいるでしょう。確かに、会社や組織の肩書きを持たず、個人のスキルだけで仕事を得るのは簡単ではありません。しかし、自分の能力を信頼してくれたクライアントとしっかり交渉し、いっしょに仕事を完成させるという達成感はフリーランスならではの魅力です。

「自分らしさをもっと活かした仕事をしたい」と思ったら、働き方の1つとしてフリーランスという選択肢を一度検討してみてはいかがでしょうか。特に、ITエンジニアは将来性と需要が高い職種です。IT業界は人材不足が続いており、高いスキルを身につければ、フリーランスとしても好条件の案件を獲得し、安定した収入を得ることが可能です。

ただし、未経験でいきなりフリーランスとして独立するのは困難です。まずは専門スクールに通ったり、インターネット上の学習サイトなどで勉強したりしてから、未経験歓迎の企業に入社して経験を積むことをおすすめします。その後、副業で案件を獲得して軌道に乗り始めたら、フリーランスとして独立してみてはいかがでしょうか。

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